source: “東洋経済CSRデータeBook2014 ダイバーシティ推進編”, “CSR東洋経済ブログ”
［データ概要］
上場企業がほとんどですが、上場していない有名企業も含まれるデータです。
データ数は、1210社。
[質問項目]
東洋経済さまが、CSRデータの一部として、LGBTに関する2つの項目を、調査したものがあったので、利用し、わかりやすくまとめました。
利用可能だった2つの質問項目は以下の通り。
・LGBTに対する基本方針（権利の尊重や差別の禁止など）の有無について
1. 有 2. 無
・CSR調査でLGBTに関する何らかの取り組みを行っているかどうか
1. 行っている 2. 行っていない 3. 今後予定 4. その他
［LGBTフレンドリーさの指標の作り方］
2つの質問の結果…
基本方針「有」で、かつ、取り組みを「行っている場合」 → ◎
基本方針「有」か、または、取り組みを「行っている場合」 → ○
基本方針「無」で、かつ、取り組みを「行っていない」「今後予定」「その他」 → ×
にしています。
◎と○であれば、まずまず。×は、何もやっていない状況を示しています。
［利用のてびき］
各項目の右下をクリックし、フィルターを押すと、興味のある分類のみ見ることができます。
「小売業で、どの企業がLGBTフレンドリーなのか」といった内容を調べたい際にご利用ください。
［注意点］
基本方針が「ある」としても、その基本方針には大きな差がある可能性があります。
取り組みを「行ってい」ても、取り組みの内容や頻度、規模には大きな差があります。
この数値は、絶対的なものではありません。
※ 何かデータなどにミスがありましたら、お知らせください。
［コメント］
アメリカやイギリスでは、各種団体により、LGBTフレンドリーかどうかを定量的に評価して、毎年発表されています。
LGBTやアライ（LGBTではないが、LGBTを支持している人）の消費は、LGBTフレンドリーさがどのぐらいかというスコアにより左右され、それゆえ、企業は努力をして、LGBTに対するCSRを行わなければならない状況になっています。
国によっては、トップマネジメントのホモフォビックな発言によりバッシングやボイコットに発展することもあります。
そのぐらい、LGBTの権利は重要であるとみなす風潮が人々の間で出来上がっています。
しかし、日本では、多くの企業はまだ動こうとしていません。
1割程度の企業しか、はじめていません。
これを改善するには、みんな一人一人の力が必要です。
何か購入されるときに、機能や価格で選ぶことも大切ですが、どっちも同じようなもんだよなー、という商品なんかのときには、LGBTに関して、何かやっているのか？という視点で、商品を選んでみてください。
もし、周囲の人に「LGBTのためになんかできることないかな？」と言われたら…
（カミングアウトした後などは、言われることがあります）
「LGBTフレンドリーの企業の商品をなるべく買ってね！」と言ってください。
草の根レベルの運動と合わせて、大企業が変われば、日本の社会は急速に変わるのではないかな、と思っています。
今回作成した、日本企業のLGBTフレンドリースコアは、質問項目が少ないため、海外のように100点満点で評価することはできていませんが…
今後、より詳細なデータが得られるようになれば、もっと影響力のあるスコアになると思います。